日商簿記2級工業簿記[理解3]
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順位 | 名前 | スコア | 称号 | 打鍵/秒 | 正誤率 | 時間(秒) | 打鍵数 | ミス | 問題 | 日付 |
---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
1 | 🌰ようかん | 3622 | D+ | 3.8 | 94.7% | 499.6 | 1916 | 106 | 26 | 2024/12/14 |
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問題文
(ろうむひとはせいひんをせいぞうするためにしょうひしたろうどうりょくのごうけいきんがく)
労務費とは製品を製造するために消費した労働力の合計金額
(ろうむひはちょくせつろうむひとかんせつろうむひにわけられる)
労務費は直接労務費と間接労務費に分けられる
(ちんぎんとはこういんにしはらわれるきゅうよでちょくせつこうとかんせつこうにわけられる)
賃金とは工員に支払われる給与で直接工と間接工に分けられる
(きゅうよとはこうじょうかんとくしゃやじむしょくいんにしはらわれるきゅうよ)
給与とは工場監督者や事務職員に支払われる給与
(ざっきゅうとはあるばいとやりんじにやとわれるじゅうぎょういんにたいしてしはらわれるきゅうよ)
雑給とはアルバイトや臨時に雇われる従業員に対して支払われる給与
(そのたろうむには、じゅうぎょういんしょうよ、たいしょくきゅうふひよう、ほうていふくりひがある)
その他労務には、従業員賞与、退職給付費用、法定福利費がある
(ちょくせつろうむひにぶんるいされるのはちょくせつこうのちょくせつさぎょうちんぎんでそのたはかんせつろうむひ)
直接労務費に分類されるのは直接工の直接作業賃金でその他は間接労務費
(こういんにたいしてちんぎんをしはらったときはちんぎんかんじょうのかりかたにしはらいちんぎんをきにゅうする)
工員に対して賃金を支払ったときは賃金勘定の借方に支払賃金を記入する
(げんせんちょうしゅうによるこうじょしたしゃかいほけんりょうはあずかりきんかんじょうでしょり)
源泉徴収による控除した社会保険料は預り金勘定で処理
(げんかけいさんきかん(1にちからげつまつ)ときゅうよけいさんきかんがずれるばあいはみはらいちょうせいをする)
原価計算期間(1日から月末)と給与計算期間がずれる場合は未払い調整をする
(げっしょにぜんげつのみばらいちんぎんをちんぎんかんじょうにふりかえる)
月初に前月の未払賃金を賃金勘定に振替える
(ちんぎんしはらいじはかりかたにちんぎんかんじょう、かしかたにげんきん、あずかりきんでしわける)
賃金支払い時は借方に賃金勘定、貸方に現金、預り金で仕分ける
(げつまつにとうげつみはらいちんぎんのけいじょうしわけをおこなう)
月末に当月未払賃金の計上仕訳を行う
(とうげつようしはらいがくはとうげつしはらいがく+とうげつしはらいがく-ぜんげつみはらいがく)
当月要支払額は当月支払額+当月支払額-前月未払額
(ちょくせつこうちんぎんはさぎょうじかんをもちいてちょくせつろうむひとかんせつろうむひにあんぶんされる)
直接工賃金は作業時間を用いて直接労務費と間接労務費に按分される
(ちょくせつさぎょうじかんぶんのちんぎんはしかかりん、かんせつさぎょうじかんぶんのちんぎんはせいぞうかんせつひ)
直接作業時間分の賃金は仕掛品、間接作業時間分の賃金は製造間接費
(かんせつこうのちんぎんはすべてせいぞうかんせつひとなるため、あんぶんのひつようがない)
間接工の賃金はすべて製造間接費となるため、按分の必要がない
(ちょくせつこうちんぎんはじっさいしょうひちんりつにかえて、よていしょうひちんりつをもちいることができる)
直接工賃金は実際消費賃率に代えて、予定消費賃率を用いることができる
(かんせつこうはぜんがくかんせつろうむひにするため、よていしょうひちんりつはりようしない)
間接工は全額間接労務費にするため、予定消費賃率は利用しない
(きしゅじてんでよていしょうひちんりつをけっていする)
期首時点で予定消費賃率を決定する
(げんかけいさんきかんちゅうのちょくせつこうちんぎんのよていしょうひがくをけいさんする)
原価計算期間中の直接工賃金の予定消費額を計算する
(げつまつじてんでちょくせつこうのとうげつじっさいしょうひがく(ようしはらいがく)をけいさんする)
月末時点で直接工の当月実際消費額(要支払額)を計算する
(げつまつじてんでちんりつさいのさんていをする)
月末時点で賃率差異の算定をする
(かいけいねんどまつにちんりつさいをうりあげげんかにふかする)
会計年度末に賃率差異を売上原価に賦課する
(ちんりつさいはよていしょうひちんぎん-じっさいしょうひちんぎん)
賃率差異は予定消費賃金-実際消費賃金
(ちょくせつこうのかんせつさぎょうちんぎんはよていしょうひちんりつをりようすることができる)
直接工の間接作業賃金は予定消費賃率を利用することができる